某ネットワークビジネス専門誌で2020年速報版の売上高ランキングが発表されました。

ランキング自体には大きな変動は見られませんでした。

ただ、驚異的に売上を伸ばしてランクインした企業もあります。

既存の企業でも大幅に業績を伸ばした企業もあります。

注目すべき点もある2020年のランキングを見てみたいと思います。

2020売上高ランキング

 …栄養補助食品
 …化粧品
 …その他(下着・寝具・水関連etc)

(2018年10月~2019年10月の売上推計からのランキング)

順位社名主力製品
1日本アムウェイ栄養補助食品
2三基商事栄養補助食品
3フォーデイズ栄養補助食品
4ノエビア化粧品
5ニュースキンジャパン栄養補助食品
6アシュラン化粧品
7ベルセレージュ本社化粧品
8フォエバーリビングプロダクツジャパン栄養補助食品
9シャルレ下着
10モデーアジャパン栄養補助食品
11ナチュラリープラス栄養補助食品
12モリンダジャパン栄養補助食品
13日本シャクリー栄養補助食品
14高陽社栄養補助食品
15ドテラ・ジャパンエッセンシャルオイル
16セプテムプロダクツ化粧品
17タッパーウェアブランズジャパン台所用品
17シャンデール下着
19赤塚栄養補助食品
20グラント・イーワンズ下着
21イオン化粧品化粧品
22日健総本社栄養補助食品
23ロイヤル化粧品化粧品
24ニナファームジャポン栄養補助食品
25サンクスアイ栄養補助食品
26アライヴン寝装具
27ザ マイラ化粧品
28サミットインターナショナル下着
29YOSA美容機器
30TIENS JAPAN化粧品
31ライフバンデージジャパン栄養補助食品
32シナリー化粧品
33ピュア・クリスタル化粧品
33KZ1ジャパン栄養補助食品
33ARIIX JAPAN栄養補助食品
33ハーバライフ・オブ・ジャパン栄養補助食品
37シナジーワールドワイド・ジャパン栄養補助食品
38スリーピース栄養補助食品
39ペレ・グレイス化粧品
40グリーンプラネット水関連
41アイビー化粧品化粧品
42マナビス化粧品化粧品
43三和水関連
43ジュネスグローバル化粧品
45アミン美容機器
46サンテクレアール栄養補助食品
47ケイエスビー寝装品
48エックスワン化粧品
49ベガ化粧品
50イオスコーポレーション栄養補助食品
51ハッピーファミリー栄養補助食品
51マナテックジャパン栄養補助食品
51ユニシティ・ジャパン栄養補助食品
51M3 HD栄養補助食品
55シェラバートン化粧品
56カイアニジャパン栄養補助食品
56ローズライン寝装品
56シークレットダイレクトジャパン化粧品
59ネオライフインターナショナル栄養補助食品
60オードビー・ジャポン化粧品
60エコロ・インターナショナル水関連
60スターライズジャパンホールディングスリミテッド化粧品
63セルフ栄養補助食品
63日本ベスト美容機器
65エヌエーシー化粧品
66シー・エム・シー栄養補助食品
67ゼンノアジャパン栄養補助食品
67サンベール栄養補助食品
69IPSコスメティックス化粧品
69エムブラン栄養補助食品
71アトコントロール化粧品
72アイスター商事化粧品
72豊凛化粧品化粧品
72ウィンライフ・ジャパンヘアカラー
72クレス薬品化粧品
72フォーライフリサーチジャパン栄養補助食品
72マイ・フレンド下着
78プレシャス栄養補助食品
78シーベヌ化粧品
78国際友好交易栄養補助食品
81ウイズ栄養補助食品
81レインボー寝装品
83ジョイ栄養補助食品
84オーエイチエスジャパン水関連
85参壽惠本舗栄養補助食品
86サンテックビオズ栄養補助食品
86アフロゾーンジャパン美容機器
86ウィル・サーチ栄養補助食品
86OriVis栄養補助食品
90ピュアーライフ栄養補助食品
90NIKKEN健康機器
93スターリジャパン栄養補助食品
94リフウェル栄養補助食品
95苔善栄養補助食品
96ベルエアー栄養補助食品
97ピュアスター化粧品
98ビィゴライフ栄養補助食品
99ビー・エッチ・シー下着
99アストーラ化粧品
101アルペン総合研究所栄養補助食品
102セモア下着
103ユサナ・ヘルズ・サイエンス・ジャパン栄養補助食品
103エルブ化粧品
103ミューズ栄養補助食品
103ラヴィ化粧品
107DNAジャパン栄養補助食品
108エポックモア下着
109ネオシャルム化粧品
110フォーチュンインターナショナル栄養補助食品
111プロティオス栄養補助食品
111遊気創健美倶楽部化粧品
111クリエイション化粧品
114コンフィアンス(モビリア事業部)化粧品
115ビオータ栄養補助食品
116日本ビーエフ栄養補助食品
117フローラサンティ栄養補助食品
118SONIA化粧品
119サンライダー・ジャパン・インク栄養補助食品
120SEIKAN水関連
121ミラクル栄養補助食品

見えてくる真実

あなたは、このランキングを見て何を考えましたか?

「やっぱりアムウェイは強いんだな」
「上位の顔ぶれはあまり変わらないな」

そんなことを思ったかもしれません。

しかし、表面的なことだけを見ていたら真実は見えてきません。

サービス・インフラ系は皆無

一番わかり易いことから、まずお伝えしていきましょう。

ランキングを見れば分かりますが

「栄養補助食品」
「化粧品」

を取り扱っている会社で多くの割合を占めています。

「私は格安SIMのMLMですけど・・・」
「共済のMLMを始めたばかりですが・・・」

と、あなたは思っているかもしれません。

こうしたサービス・インフラ系のMLMは、1社もランキングに入っていません。

残念でした。

121社もランキングに記載されていれば、2,3社はサービス・インフラ系のMLMがランクインしていてもおかしくないはずです。

しかし、現実は厳しいものです。

「誰もが使うものだし、ライバルが少ない」
「インフラだから無くなってしまうこともない」

というトークを信じて、あなたも登録したことでしょう。

ランキングという結果は正直です。

あなたが登録した会社も1年、3年くらいは生き残るかもしれません。

ただ、5年・10年と考えたときに、結果はランキングが教えてくれているのではないでしょうか。

市場規模は縮小

某専門誌の推測では、ネットワークビジネスの市場規模は

「約8020億円(▲2.1%)」

そのうち、ランキングに掲載されている121社の合計売上は

「約6700億円」

およそ8割弱です。

市場全体が「2.1%」縮小していることは大きな課題です。

「2.1%なんて大した数字じゃないでしょ。」
「8000億円を超えているんだから大きいことに変わりはない」

と、あなたは思われるかもしれません。

しかし、金額に直せば

「約17億円」

です。この金額を「大した数字じゃない」と言えるでしょうか?

121社以外の合計は

「約1320億円」

この中に少なくとも千数百社の会社が入っていることになります。

頭数で割ると、一社あたり7〜8,000万円程度になると推測されます。

つまり、約17億円の市場縮小で、一気に零細ネットワークビジネス企業の20社前後が市場から排除される計算になるのです。

たった「2.1%」でも市場が縮小したことは大きな問題です。

会員数は不明

売上を公表していない会社もあるので、売上の金額自体が「推計」になっている会社もあります。

ただ、それ以上に会員数が不明であるため、会員一人あたりの購入額を算出できません。

会員数はネットワークビジネスの「肝」であるため、各社は絶対に公表しないでしょう。

会員数が少なければ

「あの会社は、会員が吹聴してる会員数と全く違うじゃないか!」
「あの売上を維持するために一体どれだけ会員に買わせているんだ!」

という批判を受けることになりかねません。

会員数が多くても

「一体アクティブな会員がどれほどいる分かりゃしないよ!」
「ビジネスをしていない人も入ってるんじゃないの!?」

と、勘ぐりをされ疑いの目で見られることになります。

そうしたことを避けるため、会員数を公表できないということも分かります。

ただ、ビジネスに参加する際に、必要以上に購入させられている場合も存在することもまた事実です。

例えば、会社のルールでは製品を1個購入するだけでビジネスをスタートできるとします。

にもかかわらず、あなたが属することになったグループでは毎月1万5000円分の定期購入を必須としているとします。

グループが、会社の決めたこと以上の負担を会員に強いていることになりますよね。

おかしいと思いませんか?

全体で600万人?

ネットワークビジネスの会員は、日本全体で約600万人前後と言われています。

その中で、ビジネスをしている人は約半分の330万人と言われています。

この数字はここ十数年変わっていません。

なぜなら、口コミ集客ネットワークビジネスの悪評がネット上で大々的に展開されているからです。

例えば、最大手のアムウェイ。

会員数も多い一方、ビジネスに挫折してしまい被害を被ったと主張する人たちが、ネット上でアムウェイ批判を展開しています。

「アムウェイと知らずに勧誘された」
「連れていかれたセミナーが宗教じみて気持ち悪かった」
「高い製品を何万円と買わされた」

ご本人の主観的な評価に基づいた意見なので、一概に事実であると判断することは難しいです。

ただ、そう思われてしまうのには、何らかの原因があるからであって、その原因が解決されていないからこそ、「被害」を訴える人が後を絶たなくなっているのでしょう。

ですから、かつては1000億円を大きく超えていたアムウェイの売り上げは、現在は約980億円に落ちています。

業界を支えているのは

掲載されている121社以外の千数百社で

「約1730億円」

の売上があるとお伝えしました。

毎年、数多くのネットワークビジネス主催企業が生まれ、その一方で廃業する会社も当然にあります。

中には立ち上げ時に派手なプロモーションを打って

「こんな製品は今までありませんでした。」
「当社の報酬プランはトップクラスです。」

と、さも自分の会社に可能性があるかのように宣伝します。

これに反応するのは、今までネットワークビジネスをしたことがない新規さんではありません。

反応するのは、今の会社で納得のいかないまま活動している、まだ収入を得たことのない初心者。

あるいは、ある程度の人数がいるグループを持ちながら、今の会社で限界を感じている小グループのリーダーさん。

つまり、「もっと収入が欲しい」と思っている人です。

こうした人たちが、数か月おきにネットワークビジネスの製品を購入するので、小さな会社でも一時的に売り上げを伸ばします。

そうした会社が数百とあります。

だから、主要121社以外でも

「約1730億円」

という数字になるのです。

海外の企業は選考外

ネットワークビジネスの盛んなアメリカや日本以外の国に本社を置きながら、日本法人を持たず、日本に会員を持ち活動する会社もあります。

しかし、そのような会社はランキングの選考外となっています。

中には、日本の多くの会社よりも大きな規模を持ちながら、日本ではほとんど知られていない会社もあります。

なぜ、選考外になってしまうのか?

単純なことです。

日本に法人がないので、推測すべきデータを手に入れることができないからです。

「日本法人がなければ対象にならない」

これでは、ネットワークビジネスの実像が分かったとは言えません。

では、逆に考えてみましょう。

なぜ、海外のネットワークビジネス企業が日本法人を持たないのか。

そこには、重大な理由があります。

特に、サプリメントなどの栄養補助食品を提供する会社であれば、考えざるを得ない重要な問題です。

日本法人を持つ意味

サプリメントなどの栄養補助食品を提供する海外企業にとって、日本法人を持つということは

「諸刃の剣」

になりかねません。

日本法人を持つということは、世界有数のネットワークビジネス市場である日本で、日本人向けのきめ細やかなサービスを提供することができます。

一方で、日本の法律や監督官庁の管理下に置かれることになります。

サプリメントの製造については、「GMP」という基準があります。

「GMPって何ですか?」

というあなたのために、これからご説明します。

GMPの重要性

GMPとは

「Good Manufacturing Practice」

の略で、日本語にすると

「適正製造規範」

と、厚生労働省の「健康食品の安全性の確保」に関する資料に記載されています。

厚生労働省では、GMPに基づく製造過程に関するガイドラインも策定されています。

厚生労働省が参照するくらいです。

この「GMP」がどれほど重要な基準なのかお分かりいただけることでしょう。

ただ、GMPも世界の実情に合わせて改訂されています。

食品や含有されている物質に関する研究も、日々進歩しています。

諸外国で採用されているGMPは、日本が採用するよりもさらに進んだ、さらに安全性に配慮した厳格な基準になっています。

世界標準「cGMP」

現在、サプリメント先進国であるアメリカなどで採用されているのが

「cGMP」

という基準です。

「GMPと何が違うんですか?」
「頭についている『c』って何ですか?」

と、あなたは思われたことでしょう。

cGMPとは

「current Good Manufacturing Practice」

の略で、「current」とは、日本語にすると「今の、現在の」という意味です。

つまり、「cGMP」とは最新の基準を意味します。

この頭についている『c』があるかないかで、基準としての厳しさは格段に異なります。

一番わかりやすいのは製造工程です。

GMPでは、製造工程に関して規定しているページ数が

「5ページ」

しかありません。小冊子レベルです。

一方、世界標準であるcGMPでは製造工程に関するページが

「815ページ」

もあります。学術書レベルの多さです。

製造工程以外にも違う部分はありますが、細かい話になると分かりにくいので、あえて製造工程のみに話を絞っています。

日本が採用している「GMP」

アメリカなどサプリメント先進国で採用している「cGMP」

「c」があるかないかで製造工程への規制がここまで違ってしまうのです。

「cGMP」は安全性と品質を確保するための厳格な基準です。

知ってしまったら、日本で生産されているサプリメントがいかに「物足りない」ものであることが分かるでしょう。

良し悪しがある

これまで見てきたように、日本法人を持つということには

「良し悪し」

があるということに、頷いていただけたかと思います。

私たち日本人には、どこか

「日本で生産されるものが一番品質が良い」

というイメージを持っています。

しかし、それが通用したのはバブル景気に日本が沸いた1980年代後半〜90年代初頭にかけてのことです。

失われた30年を経て、「日本製」であることは「品質が良い」とは言えなくなっていることに気づきましょう。

それを踏まえた上で、私たちは選ばなければなりません。

製品の品質は「日本基準」で、サービスの良い会社を選ぶのか。

製品の品質は「世界基準」で、サービスは不便ではない会社を選ぶのか。

収入源は複数必要

2020年、世界を襲った「新型コロナウイルス(COVID-19)」。

中国の武漢から世界に飛び火して、多くの感染者を出し、亡くなった方も少なからずいます。

日本でも、2020年4月7日、一部の都府県に「緊急事態宣言」が出され、不要不急の外出自粛など生活に大きな影響を出しています。

収入減は必至な状況

そんな中、休業するか、仕事を続けるか、対応が分かれました。

感染のリスクを負いながら仕事を続ける企業・個人事業主

生活の保障もない状態で休業せざるを得ない企業・個人事業主

いずれにしても、収入が減少することは避けられません。

外出自粛要請や企業の活動縮小などにより、景気が悪化するのは目に見えているからです。

感染のリスクを負いながら仕事をしても、受注が減ることは目に見ているので、給料にも必ず影響が出ます。

生活保障もなく休業せざるを得ないので、休業期間の収入は「0(ゼロ)」になる個人事業主が数多くいます。

これは、日本だけにとどまりません。

特に感染者を多く出しているアメリカやスペイン、イタリアなどでは、一部の都市機能を完全に止めています。

外国からの訪問者を制限している国も数多くあります。

そうすると、観光やサービス業だけでなく、その他の業種でも外貨の獲得が難しい状況になり、経済が回らない状況になります。

要するに、経済が回らない状況になると、企業も個人事業主も収入を得られない状況になるのです。

まして、企業から給料をもらう立場のサラリーマンは、とても弱い立場に置かれることになります。

いくら正社員でも、状況によっては給与や賞与の減額は避けられず、場合によっては解雇される可能性も否定できません。

むしろ、会社員であることがリスクにもなりかねないのです。

副業を今すぐ始める

会社員であることのリスクを減らすためにできること。

それは

「副業を始めること」

です。

本業である会社員の給与は、経済が回っているからこそ毎月もらえるものです。

「働かざるもの食うべからず」

ではありませんが、何らかの理由で経済が回らなくなった場合、給料はピタッと途絶えてしまいます。

病気の流行かもしれません。

世界的な景気悪化かもしれません。

単に会社が傾いただけかもしれません。

何が理由であっても、いきなり収入がなくなることが起こりうるのです。

ですから、その場合に備えて副業を今すぐ始める必要があります。

「じゃあ、何を始めたらいいんですか?」

と、あなたは戸惑うかもしれません。

今まで、会社員としてしか働いたことがなければ、生活するだけで精一杯だったことでしょう。

お金もない

時間もない

人脈もない

そんなあなたが、いきなり

「お金を借りてお店を始めます」

「お金を借りて投資用不動産を買います」

「貯金をはたいて投資をやります」

といったところで、上手くいくことを想像できますか?

おそらく、全く想像できないことでしょう。

逆に、何も知らない素人からお金を取る不動産業者・個人コンサルの餌食になってしまいます。

お金もない

時間もない

人脈もない

そんなあなたがすぐに始められる副業、副業にとどまらず大きく稼げる可能性のあるビジネスは

「ネットワークビジネス(MLM)」

しかありません。

なぜMLM?

「何でネットワークビジネス(MLM)なんですか?」

「ネットで検索したら悪評ばかりでしたよ!」

と、あなたは言うかもしれません。

本来、ネットワークビジネスは

「数千円のものを毎月愛用し続ける」

「愛用者を広めることで収入につながる」

というシンプルなビジネスモデルです。

しかし、近年はビジネスの側面だけが強調されるようになります。

「数万円の定期購入」

「無理のある勧誘活動」

「複雑な報酬プラン」

報酬プランとは、会員が得る収入の金額を出すための計算方法のことを言います。

ビジネス面を強調し、無理をして勧誘をする会員が現れる。

納得せずに会員になり数万円も毎月買わされる。

ビジネスも上手くいかずに辞めてしまう。

「被害を被った」人が多くなってしまう。

まさに悪循環です。

こんな状況になってしまったのは、ネットワークビジネスが

「口コミ集客」

でしか展開できないことが大きな要因の一つです。

時代はネット集客へ

現代でネットワークビジネスが批判を受けてしまうのは、展開方法が

「口コミ集客」

に限られていることも大きな要因の一つと言えます。

本来伝えなければいけないことを伝えない

伝えるべきではないことを伝えてしまう

そんなネットワーカーが多くいたために、ネットワークビジネスが信頼を失う原因になってしまいました。

本当に残念なことです。

口コミ集客の限界

口コミ集客は、戦後、広大な国土のアメリカで、地方の零細企業が自社の製品を広めるために考え出した手法です。

もう70年以上も前の話です。

当時は、新しいビジネスモデルでした。

ビジネスの話をすれば

「そんないい話があるならやらせてくれ!」

と誰もがビジネスに参加しました。

しかし、日本ではいささか事情が異なります。

1970年代から80年代にかけて

「ネズミ講」

が社会問題になります。

会員獲得のやり方、報酬の得られ方について、違いが分かりにくいことから

「MLM=ネズミ講」

という誤った認識が広まってしまいました。

さすがに、現代ではその違いが分からないという人は減りましたが。

また、90年代以降も

「MLMをやれば儲かる」

と言い、ネットワークビジネスに興味のない人まで強引に勧誘するネットワーカーが現れました。

仕方なく製品を買い、始めてみたもののお金が出ていくばかり。

ネットワークビジネスが「被害者」を生んでしまう

非常に残念な状況になってしまいます。

90年代にはインターネットが普及し始めます。

強引に勧誘するネットワーカーの悪評が、ネットを通じて知られるようになりました。

友だちや知り合いに拒否されるようになったネットワーカーは、ビジネス交流会やカフェ会などに参加するようになります。

しかし、ネットワーカーの「悪評」はすでに知られるところとなっています。

ネットワーカーだと分かった瞬間、誰も話を聞いてくれません。

ですから、ネットワーカーのほとんどはわずか数ヶ月でネットワークビジネスから退場してしまいます。

口コミ集客であるかぎり、普通の人が成功することはとても難しい時代になりました。

ネット集客が鍵になる

最近はSNSを利用した集客を認める会社も出てきました。

しかし、SNSとネット集客とは似て非なるものです。

SNSは、場所がリアルからネットに移っただけで、直接の会話からメッセージのやり取りに変わっただけで、その本質は何も変わっていません。

口コミ集客とSNS集客は何ら変わらないのです。

大企業もホームページを持っています。

個人事業主もホームページを持っています。

一般の人でさえブログやホームページで稼ぐ時代です。

ただし、そこにはルールがあります。

「法律」というルールです。

ルールをしっかり守ったうえで、ネットを利用した集客ができなければ、ビジネスを成功させることはできません。

だからこそ、ネット集客がこれからの時代の

「鍵」

になるのです。

隠れた要素こそ重要

こうして見てくると、ランキングは単なる「目印」くらいの意味しかないことがお分かりいただけたことでしょう。

「アムウェイってすごいんだな」
「プルーンってそんなに売れてるんだ」

と思っているうちは、ネットワークビジネスという世界で生き残るビジネスパーソンとは言えません。

ランキングに出てこない要素と合わせて考え、現実を見据えることができてはじめて、ランキングに価値が出てきます。

ランキングを知ることを良いきっかけにしましょう。

そして、あなたがもしネットワークビジネスを始めようとお考えなら

「口コミ集客」

でビジネスを始めることの厳しい現実を理解することも重要です。

ネット時代の現代にあって、ビジネスをするにあたりネット集客ができないビジネスは生き残ることは難しいでしょう。

口コミ集客の厳しい現実

ネット集客の大きな可能性

それらを考えてこそ、ネットワークビジネスで成功するビジネスパーソンとしての基礎が出来てきます。